特殊な技術に加え英語力を付加することでより幅広い仕事ができる場合があります。
専門的な知識が必要という意味では、資格自体をもっていなければならない弁護士等は、英語力があることで、あたらしい分野での弁護士としての仕事を行うことができます。
特に企業の海外支援を行う場合は、日本から海外にでるにせよ、海外の企業が日本でビジネスを行うにせよ、まず最初の段階で、パートナーとの協業関係の契約を結ぶであるとか、製品の売買を行う契約をするなどといった契約書の取り交わしが行われます。
日本と日本以外の企業との取り決めは、大抵英語でやりとりがなされるため、英語での高度なコミュニケーション能力が必要になります。さらに、専門的な用語が並ぶ契約書をまとめ、顧客に有益ではない条項の交渉等を行います。
これらの弁護士業務は、海外交渉を専門にやっている弁護士事務所や、経験を持つ弁護士にお願いすることになりますので、自分で持っている英語力を生かす職場と言えます。
たとえば、弁護士免許をもっていなかったとしても、このような事務所では日常茶飯事のことして、海外からの電話やファックス、メールといったコミュニケーションが展開されています。いちいち日本語に訳して対応するわけにはいきませんので、事務所に働くスタッフも英語力のある人材を投入することになります。
特に選ぶ単語一つで意味が変わる世界なので、慎重にその英語力は試されますし、英語に自信がある人にはとてもモチベーションを上げられる職場と言えます。
